子供の脱スマホ依存対策 ~スマホ依存を治す取り組みを紹介~
スマホ依存を治す、脱スマホ依存対策に向けた取り組み
今やスマホは生活に欠かせないものになりました。しかし、スマホに没頭するがあまりスマホが手放せないスマホ依存に陥る人が増えています。
スマホ依存はコミュニケーション障害など深刻な問題につながるケースもあります。
私たち30代の人にとって、スマホは大学生から社会人にかけて初めて手にしたという人が多いのではないでしょうか。
そもそも自分の携帯電話というものを手にしたのも、私は大学生でしたが、早い子で中学生や高校生ぐらいだったと記憶しています。
その私たちの世代もスマホ依存は増えていると言いますが、もっと小さいころから当たり前のようにスマホが身近にあった子供のスマホ依存はさらに深刻になっています。
スマホ依存にならないために、スマホ依存から脱するために、今様々な取り組みが行われています。
スポンサーリンク
大学生×JTB ~圏外旅行で脱スマホ依存対策~
大手旅行会社JTBが今後打ち出していこうと考えている企画に脱スマホ依存を目的とした圏外旅行があります。
スマホの電源をOFFにして、旅行に行こうというものです。
いまや、海外ですら自分のスマホやタブレット端末をWi-Fiに接続して使うことができる時代です。意識的に電源をOFFにしないと、よほどのところでない限り圏外にはならず、スマホから離れることはできません。
JTBは大学と協力してこの企画の検証を行っています。
今の大学生は子供のころから当たり前のようにスマホが身近にある世代です。
高校の入学前からLINEやFacebookでコミュニティができ、入学式にはすでにグループが出来上がっているという話も聞いたことがあります。
そんな世代の大学生は、休み時間も友達と話すことはせずスマホに没頭し、お昼は学食でスマホを片手に一人で弁当を食べている人もいると言います。
また、近くにいても直接話すのではなくLINE等を使って連絡をとるそうです。
こうしたスマホを介したコミュニケーションしかできず、対面コミュニケーションが苦手な人が増えていると言います。
スマホがないとコミュニケーションが取れない、これもスマホ依存です。
JTBが企画した圏外旅行に1泊2日で参加する大学生は新入生で、まだ全く面識のない人たちの集まりです。圏外旅行は出発前にまずスマホの電源をOFFにします。
そして向かった先では紙の地図を見ながら場所をめぐるオリエンテーリングを行っていました。
大学生たちは分からないことがあるとすぐに「ググりたい」と言います。知りたいという欲求を簡単に満たしてくれる検索機能はものすごく便利な反面、探求心を薄れさせているのかもしれません。
スマホを使わずに目の前の相手と会話をしながら知識を出し合って物事を解決する、またその相手と話しながら食事をする。こうした動きをすることで初対面の相手とも意思疎通ができるようになり、コミュニケーションが取れるようになっていくのです。
スポンサーリンク
KDDI×アプリ ~アプリで脱スマホ依存対策「勉強うながしホーム」~
高校生のスマホ依存も深刻になっています。
スマホの使い過ぎによる学力低下も懸念されている中、KDDIは子供の脱スマホ依存のためのアプリ「勉強うながしホーム」を開発しました。
このアプリは「勉強する」ボタンを押して勉強する時間を設定すると「勉強モード」になり、スマホ画面からインターネット閲覧ブラウザやゲームアプリなどが一切なくなります。
こうして強制的にスマホから手を離させ、勉強させるというものです。
勉強した時間が可視化でき、スマホを扱いながら勉強をすることがなくなるためスマホ依存を改善するアプリとして注目されています。
こうした脱スマホ依存アプリは以前の記事でも紹介しましたが、スマホを使った時間やスマホを使わずに勉強した時間というものを可視化することで、スマホに対する依存と危機感を自覚させることができると言います。
スマホ自体を手放すことができなくなっているこの時代、スマホを使ってスマホを使わせなくするという取り組みが今必要になってきています。
これからの社会とスマホ ~スマホとの共存~
先にも述べましたが、今やスマホは便利で快適な生活を送る上で欠かせないものになっています。
家の電話しかなかった時代を過ごした私たちですら、その利便性に慣れ手放しがたいものになりましたが、1人1台携帯が当たり前の世代にとってはなおさらなのかもしれません。
もちろん、スマホなしでも生きてけますが、これからの社会、スマホなしで生活していくのはますます難しくなってきているのも現状です。
スマホは賢く使って賢く怖がる必要があると言います。スマホ依存にならないためには、スマホに使われるのではなく、スマホの利便性と危険性の両面を認識して、スマホを使いこなしていく必要があるのです。
引用-WBS(2016/5/2)